2021年12月26日(金)に、『宮崎市の人口減少問題』に関するワークショップを開催しました。
宮崎市の人口減少問題に関してのアンケート調査の中間報告とフリーディスカッションを目的として、ワークショップを開催しました。
高校生(宮崎南高等学校)、宮崎大学生、宮崎大学大学院生、宮崎市役所職員、宮崎大学教員、宮崎市在住の方に参加していただき、宮崎市の人口問題について、ディスカッションすることができました。
2021年12月26日(金)に、『宮崎市の人口減少問題』に関するワークショップを開催しました。
宮崎市の人口減少問題に関してのアンケート調査の中間報告とフリーディスカッションを目的として、ワークショップを開催しました。
高校生(宮崎南高等学校)、宮崎大学生、宮崎大学大学院生、宮崎市役所職員、宮崎大学教員、宮崎市在住の方に参加していただき、宮崎市の人口問題について、ディスカッションすることができました。
広報くしま12月号に金子政時教授のコメントが掲載されました。
宮崎大学は、串間市と平成25年に教育・文化・医療・健康・福祉・産業・観光・環境・防災、その他の分野において連携し、協力するため包括的連携協定を締結しており、その一環として医学博士の金子教授が、串間市が行っている「いきいき元気教室」へコメントいたしました。
【広報くしま2021年12月号 5ページ】
人生100年時代を迎えた社会において、シニア世代の方々が元気に活躍し、安心して暮らすことのできる社会はとても大切です。ここに示された串間市にお住まいのシニアの方々に提供されたさまざまな講座や活動はとても魅力的です。しかも、皆さまの個性に合わせたプログラムが提供されています。100歳健康社会を推進するためには、健康増進の取り組みを幼少期から開始することが望まれます。将来的には、温暖な気候に恵まれた自然環境の豊かなまちで、さまざまなライフステージにある方々が一緒に楽しめるプログラムが展開されると素晴らしいと思います。
宮崎市の人口減少問題を「少子化対策」と「若者の市外流出」の2つの観点で、解決策の基となるデータを収集するために、アンケート調査を行っております。
下記のとおり、アンケート調査の中間報告と参加者によるフリーディスカッションを目的としたワークショップを開催いたしますので、ぜひご参加ください。
◆名 称:人口減少問題に関するワークショップ
◆日 時:12月26日(日) 9時30分~11時30分(予定)
◆場 所:KITENビル8階 大会議室(宮崎市錦町1番10号)
◆予定参加者: 市内の高校・大学・企業や団体、及び宮崎県、宮崎市など
※今後の新型コロナウイルス感染拡大の状況によっては開催時間、会場ともに変更する可能性がございます。
令和2年、宮崎市の人口は約40万人、2060年には約29万人まで減少することが予想されます。宮崎市の景観を保ち、住民の皆さまの快適な生活を保証するためには、人口減少を緩やかにして、2060年の人口目標である33万7千人を達成する必要があります。
そこで、人口減少の原因である少子化問題に影響を及ぼす要因を明らかとするために、皆さまの声を聞かせていただきたく、アンケート調査を行っています。
今回のアンケート結果で得られた皆さまの声は、今後宮崎市での施策に反映される 大切なご意見となります。
尚、この調査では個人が特定されることはありません。また、調査内容は本研究の目的に限って使用させて頂きます。
皆さま大変ご多忙な日々の中、恐縮ではございますが、ご協力よろしくお願い申し上げます。
妊娠中の方、子育て中の保護者の方
無記名のアンケート調査にご協力いただきます。
スマートフォン・タブレット・PCなどの端末からでも回答可能です。
回答には、10分程度かかります。
9月25日(土)の宮崎日日新聞に山﨑圭子教授のコメントが掲載されました。
県内で8月に15人の妊婦が新型コロナウイルスに感染し、優先枠設定などで妊婦がワクチン接種しやすい環境づくりを進めているが、接種率が伸び悩んでいることへのコメントです。
2021年9月25日(土)宮崎日日新聞 27面
「妊婦は、コロナ禍で従来以上のストレスを抱えている。わが身より大事な赤ちゃんへの影響を恐れて、ワクチン接種について判断するのが難しい心理状態なのだろう」
宮崎大学医学部 山﨑圭子教授(助産学・母性看護学)
8月10日(火)に実践助産学の講義において、新生児蘇生法の講習会を開催しました。
新生児蘇生法「専門」コース(Aコース)の認定資格を取得するために必要な講習会です。
令和3年2月1日~2月15日に、JICA課題別研修「周産期医療におけるチーム医療の推進と技術向上」(遠隔研修)を実施しました。ブルンジ、エルサルバドル共和国、ホンジュラス共和国、メキシコ、パキスタンの5ヵ国から8名が参加しました。
本研修は、2020年度から3か年の計画で、国際協力機構(JICA)より委託され、周産期医療に関する地域連携・多職種連携に関する取り組みを包括的に理解し、また周産期医療技術の向上・維持に対する取り組みを体験することにより、参加国の周産期医療の安全対策やチーム医療の実践に関する方策を検討することを目的としています。
本年度は、世界的なCOVID-19の蔓延の影響を受けて、来日での研修が行えなかったので、You Tubeを使用したオンデマンド配信の講義とZOOMを使用したLive配信でのアクションプランの発表による遠隔研修を実施しました。